「どの地震対策の方法がいいのかわからない」
「制震と免震って結局どっちがいいの」
このようなお悩みをお持ちの方はいませんか？
地震対策には、住宅を強化する耐震と揺れを軽減する制震、免震３つに分けられます。
今回は、制震と免震の違いをご紹介し制震の地震対策をメリットとデメリットを含めてご説明します。

【制震と免震の違い】

制震とは、地震が起きた際に建物に伝わる揺れを吸収する仕組みの地震対策で近年需要が高まっている方法といえるでしょう。
建物の骨組み、内壁と外壁の間などにダンパーと呼ばれる揺れを吸収し振動を抑える装置を設置します。
ダンパーに利用される特殊高滅衰ゴムが、地震の揺れを吸収し熱エネルギーに変換させることで建物に伝わった揺れを小さくするメカニズムです。

一方免震とは、地盤と建物の間にアイソレーターという振動や騒音を伝えない装置や制震でも利用されるダンパーを設置して建物を地面から物理的に離し揺れを建物に伝えない地震対策です。
大きな地震が来ても揺れを抑え、建物まで大きな振動が伝わらず地震による建物の損傷や倒壊を防げるでしょう。

しかし免震は、建物と地面が離れていることから台風や水害などの地震以外の災害には弱い傾向があります。
また横揺れには強いのですが、縦揺れに弱いデメリットや他の地震対策よりコストがかかる特徴があります。

【制震の特徴】

耐震や免震はどこかで耳にしたことがあるが、制震はあまり聞いたことがないという方も多いでしょう。
そこで、制震のメリットとデメリットから制震の特徴を説明していきます。

＊制震のメリット

制震には、４つのメリットがあります。
１つ目のメリットは、大きな地震にも耐えられる揺れへの強さです。
他の地震対策に比べ建物の倒壊や建物内部の損傷を大幅に防げるので、地震後に建物の修繕を最小限に抑えられるでしょう。
風による揺れにも強く台風や強風などの他の災害にも耐えられる強さが特徴です。

２つ目のメリットは、繰り返す地震にも負けない強さです。
大きな地震が発生するとその後余震が長く続き、余震による建物の損傷を心配される方も多いでしょう。
２０１６年に発生した熊本地震では、震度５以上の地震が何度も発生しました。
制震工法は、繰り返す揺れにも強いので本震後の余震による建物倒壊や損傷の心配を軽減できます。

３つ目のメリットは、地震発生後もメンテナンスがほとんど必要ない点です。
免震の場合は、定期的な維持管理対策が必要となり、地震によって建物が損傷しなかった場合でも点検が必要です。
しかし制震の場合、数年おきの簡易なメンテナンスで対応でき免震に比べ手間をかけずに維持できるでしょう。

４つ目のメリットは、コストパフォーマンスが免震に比べ良い点です。
免震の費用相場が３５０万円から６００万円なのに対し、制震の費用相場は３０万円から１００万円と２倍以上の差があります。
地震対策で浮いた予算を住宅の内装や外観のデザインに費やすことで、ご希望のデザイン住宅を実現しやすくなるでしょう。

＊制震のデメリット

制震のデメリットは2つあります。
１つ目のデメリットは、導入に制約がある点です。
建物が地面に面しているため、地盤が弱い土地では導入できない例があります。

２つ目のデメリットは、建物の中にいる場合の揺れを避けられない点です。
免震のように揺れを遮断するわけではなく、揺れによる衝撃を緩和する方法なので建物内部では一定程度揺れを感じるでしょう。
そのため、転倒の恐れがある家具の固定や寝室に背の高い家具を置かないといった地震に対する基本的な安全対策は必要です。

【制震と狭小住宅】

敷地の狭い都心部でよく見られる狭小住宅は、延床面積を増やすために３階建にする住宅が多いです。
狭い敷地に高い建物を建てる狭小住宅は、地震影響を受けやすいので強い地震対策が必要です。

近隣の住宅との間隔が狭い狭小住宅は、揺れる空間や特別な配管が必要になる免震には不向きな傾向があります。
一方制震装置は、素材が軽くて柔軟性のある住宅と相性が良いので、２階建、３階建にするために基本的に軽い素材で作られる狭小住宅にも合った地震対策でしょう。
また制震は２階以上の揺れを軽減するので高さのある狭小住宅向けです。

制震工法は、地震の揺れを３割から４割程度減らせるので国や自治体によって判定される耐震等級２の判定が出るでしょう。
耐震等級２の住宅は、生涯安心して暮らせる住宅という評価です。
地震対策を導入すると確定申告の際の住宅耐震改修特別控除や住宅ローン減税の控除額が最大になるといった助成を受けられます。

【まとめ】

今回は、制震と免震の違いから制震の特徴をご説明しました。
制震は、メンテナンスがしやすく繰り返しの地震にも強いのがメリットです。
また敷地が狭く高さがある狭小住宅とも相性がいいので、都心部で狭小住宅をお考え中の方はぜひ制震工法での地震対策を検討してみてはいかがですか。